大学に行きたいけれど金がない。成績が良ければ、一流大学で奨学金を得られる。返済不要なものが多い。だが、大多数の学生は学費ローン提供を謳った大学を選んで入学する。卒業したが二人に一人は職がない。学費ローンは支払わなくてはならない。借金返済のため、ウォルマートで最低賃金で働き、借金苦に喘ぐ。挙句に破産する。学費ローンの不良債権が膨らみつつあり、リーマンショックの再来が危惧される。これが米国の現状。
日本も似たり寄ったり。ローンを借りて入学金、授業料を払う。二人に一人はローンを使用しているらしい。卒業と同時に支払いが始まる。首尾よく就職できても、ローンの支払いに縛られて自由が利かなくなる。転職もしづらい。気が付いたら、自分に向いていない職場に縛り付けられてはや４５歳。起業すらできない。
日本の大学の学費は高騰している。なぜか？恐らく、どこの大学もユダヤ投資顧問会社に騙されて内部資金の運用を任せ、巨額の含み損を抱えているはずだ。それを少しでも補填するために学生に負担を強いている。
米国では二人に一人が中途退学する。退学してもローンは残る。日本の退学率は１０%。日本では退学と同時にローンの全額の一括返済を迫られるケースがある。払えない。保証人に請求が行く。やくざまがいが取り立てにくる。
本来、大学教育には返済不要の奨学金がもっと整備されているべきであるとは思う。そうでないと、気を落ち着けて勉強もできない。しかし、その前に大学はもっと敷居の高い存在であるべきとも思う。小泉竹中が増やした雨後の筍大学はどこも定員割れ。偏差値４０以下。ほとんど日本語を解さない中国人留学生だらけ。日本人でも中国人でも、文章もろくに書けず算数もできない「大学生」が大学の授業を理解できるのか？できるわけがない。遊びに行っているだけだ。出欠を取らないと学生が授業に来ない。もっとも、授業に出ても有益とは限らないが。
大学でも何でもない。米国式を導入したから学問の殿堂がレジャーランドになってしまった。少子化で２０１８年には大学が続々と閉鎖されることになる。電車の中の偏差値４０以下の大学の広告も見なくて済むようになる。自然淘汰である。巷に「元」大学教授があふれることになる。
どうしても勉強したい子が努力して、浪人して何とか入学できるくらいの敷居の高さが必要だ。なぜか？大学受験くらいでしか、脳を酷使する機会はないからだ。若いうちに脳を極限まで使うことで、脳が開発される。日本人の平均的能力を向上させるには努力が求められる「厳しい受験」が好ましい。苦しい思いをして、挫折してはじめて人間はまじめに真剣に人生を生きるようになる。大学に入ることが重要なのではない。受験で少しは頭を使うことが肝要である。失敗しても努力の結実は残る。
小泉竹中が実現した「大学全入」は、馬鹿の量産を生んだ。「日本人の劣化」の元凶の一つが、この「選ばなければ、誰でも大学にはいれる」事態である。
ユダヤ米国の放漫経済のおかげで日本も国家デフォルトしそうである。そうなれば雨後の筍大学も淘汰される。大学は三人に一人もいけない難関となる。それでよいのである。１年、２年の浪人を経て大学に合格する。現在の浪人率１０％が２０%を超えるとき、日本は再生する。
以上、反対意見もあるでしょうが、あえて述べさせていただきました。情報感謝。
●借金苦から学生のうつ病が増加、米国の学生、最近８年で借金の総額が３倍に
http://www.mededge.jp/a/psyc/8761
米国の学生の借金は増加の一途をたどり、この８年間で３倍の総額11億ドル、日本円で1300億円近くに達し、25歳でローンを抱える学生数も43％に上る。ローンを抱える学生ほど、ストレスを感じていることも分かった。
5000人近くの若者を調査
米国サウスカロライナ大学を含む研究グループが、ソーシャルサイエンス・アンド・メディスン誌2015年１月号で報告した。
研究グループは1980年から1984年に生まれた4643人の米国人と、「NLSY97（the National Longitudinal Survey of Youth 1997）」という調査から得たデータをもとに解析を行った。
学生は借金が増えるのに、仕事がない
その結果、心理状態を測ったアンケートによるメンタルヘルス測定では、ローンを抱えた学生ほどメンタルヘルスの状態が悪いことが分かった。借金が増えるにつれ、ストレス、不安、失望感、うつ症状が表れてくるようである。
調査によると、30歳以下の若者１人当たりが抱える借金は、平均２万3300ドルである。日本円で250万円余り。他にもクレジットカードによる借金なども重なり、不安感やその他の精神疾患と関連していることも分かった。
現代は多くの大学の卒業生が、借金が増える一方で、仕事を見つけるために苦労を強いられている。研究グループは学生の借金がメンタルヘルスに及ぼす影響をさらに研究する必要があると強調している。
