ん～どうでしょう？
2020年東京オリンピックが、賄賂スキャンダルで中止になれば、日本は世界的信用を失いますね。円は売られ、日本経済への打撃となります。結果、ドルが生き残る。このスキャンダルも、もしかしたら、米国1％の延命策かも？あ、下衆の勘ぐりです。
もっとも、ユダヤ朝鮮裏社会の日本占領状態が続く限り、東京オリンピックの中止は歓迎です。裏社会の駆逐が済んで、清々しい気持ちで2020年オリンピックを迎えられるのであれば、話は違いますが。また、そうなるように努力したい。
2016/5/18 06:12
電通隠しに必死の日本メディアですが、海外発では難しい。
欧州ユダヤの標的は、米国ネオコン支配下のアベシンゾー一派なのでは？
●「東京五輪中止、ロンドン開催」の可能性が本格浮上。もはや 「誰も望まない五輪」への変貌と、森喜朗会長の「戯言」 2016年5月17日 20時0分 ビジネスジャーナル
http://news.livedoor.com/article/detail/11532697/
2020年の東京五輪が、本格的に「中止」となる可能性が浮上した。
2020年夏のオリンピックの東京への招致に関連して、日本側が国際陸上競技連盟に協賛金を振り込んだ可能性があるとフランスの検察当局が明らかにし、本格的に捜査を始めた件。仮に不正が見つかれば、開催地が「ロンドン」に変更される可能性があると、海外mailOnlineが報じた。 東京五輪招致委員会は、シンガポールのブラック・タイディングス社に2回にわたって2億超にもなる金額を送金。受け取ったのは国際陸上競技連盟会長ラミーヌ・ディアク氏の息子、パパ・ディアク氏とのこと。JOCはこの金銭のやり取りを「コンサル料」や「成功要因分析」としているが、受け取りの張本人であるパパ・ディアク氏と現在連絡が取れず隠れているという状況を考えれば、説得力には乏しいだろう。この「裏金問題」には、五輪開催の際にそのマーケティング部分を掌握する大手広告代理店の電通が絡んでいるという情報もあるが、ペーパーカンパニーを経由して送金していたという事実からも疑いの目を向けざるを得ず、堂々とコンサル費を支払わなかった事実も説明がつかないだろう。まだ不正が確定したわけではないが、極めて厳しい状況といえる。最終的にはIOCが決定を下すので一概にはいえないが、情勢は最悪である。
ハラ
