richardkoshimiizu's blog

衆参不正選挙で政権を詐取した自民公明偽政権は、安倍晋三偽総理の背後のユダヤ金融資本に操られ、極東で戦争を引き起こそうと画策しています。息子を戦場で犬死させたくないなら、ともに立ち上がり闘ってください。

ユダヤ米国の落日。後ろから揉み手しつつ、ついていく馬鹿の安部晋三。

安倍晋三米国1%傀儡政権は、米国ユダヤ権力様のお言いつけ通り、辺野古・高江で工事を強行し、沖縄県を提訴するという、見事なばかりの1%家畜ぶりを発揮しました。

日本が、戦後70年経っても、ユダヤ米国様の言いなりであることを鮮明に示す振る舞いに、拍手をお送りします。

お蔭様で、国民が対日占領侵略の真実に触れることができます。

2016/7/22 08:26

【政府、民意を顧みず 辺野古・高江で強行 日米合意優先鮮明に(沖縄タイムス)】

http://www.okinawatimes.co.jp/article.php?id=179536 (2016年7月22日)

冨永 俊史

一方、ご本家の米国1%様は、言うことを聞かない、強大な対抗勢力に成長した中露を必死に攻撃しています。ですが、なにやら、弱弱しい反撃にしか見えず、中露のカウンター攻撃の方が、はるかに効力を発揮するであろうと予測します。何しろ、経済力が違いますから。京円単位のデリバティブ負債を抱えるユダヤ米国には、支配力なんて毛頭ないのですから。

2016/7/22 09:19

【対象となったのは、「ロシア人幹部」や「中国企業」】

◆米、シリア政府支援で制裁指定=ロシア人や中国企業など(時事通信

http://www.jiji.com/jc/article?k=2016072200150&g=int

財務省は21日、シリアのアサド政権を支援したとして、8個人7団体を制裁指定した。対象となったのはシリアからの資金移動を手配したシリアの建設会社ヘスコのロシア人幹部や、飛行機のタイヤをシリア国防省に供給した中国企業「T-ラバー」など。この制裁の結果、対象者の米国内での資産が凍結され、米国の個人との取引が禁止される。 このほか、アラブ首長国連邦(UAE)などに拠点を置く運輸会社ヨナスター社は、シリア空軍情報機関や大量破壊兵器の研究施設などと取引していた。(2016/07/22-08:45)

冨永 俊史

ロシア人陸上選手のリオ五輪締め出しに怒ったプーチン氏、何か、対抗策を打ってくると思います。中露で五輪をボイコットしたりすれば面白いですね。